「旧耐震の中古マンションは、ちょっと怖いので候補から外しています」
物件探しをしていると、そんなお話を聞くことがあります。
耐震性能が気になるのは当然ですし、私も旧耐震マンションを積極的におすすめしているわけではありません。
ただ、これまで多くのお客様と物件探しをご一緒する中で、「このマンションなら旧耐震でも検討したいな」と思う物件に出会うこともありました。
特に立地のよいエリアでは、新耐震のマンションだけで探すよりも、価格や広さの選択肢が増える場合があります。
もちろん、旧耐震ならではの確認事項は増えます。
今回は、私が旧耐震マンションを検討するときに見ている3つの条件をご紹介します。
旧耐震マンションは買っても大丈夫?
旧耐震マンションでも、耐震性能や建物の管理状況を確認したうえで、購入を検討できる物件はあると思っています。
ただし、築年数が古くても管理状態がよければ安全、というわけではありません。
耐震性能の確認と、日頃の維持管理の確認は分けて考える必要があります。
また、住宅ローンや住宅ローン減税、将来の売却にも影響する可能性があるため、購入前に調べておきたいことは新耐震マンションより多くなります。
そもそも旧耐震と新耐震の違いは?
旧耐震基準とは、原則として1981年5月31日以前に建築確認を受けた建物に適用されていた耐震基準です。
1981年6月1日以降に建築確認を受けた建物には、新耐震基準が適用されるようになりました。
ここで注意したいのは、完成した年だけでは判断できないことです。
例えば1982年に完成したマンションでも、建築確認が1981年5月31日以前であれば、旧耐震基準で設計されている可能性があります。
購入を検討する際は、建築確認の日付や耐震診断の状況を確認したいところです。
① 耐震診断や耐震基準適合証明書を確認できるか
旧耐震マンションを検討するとき、私がまず気になるのは耐震性能です。
特に、耐震診断が実施されているか、その結果はどうだったのかを確認します。
旧耐震の物件でも、一定の耐震基準に適合していることが確認され、耐震基準適合証明書が取得されている場合があります。
販売図面にその記載があると、個人的にはうれしいですね。
ただし、証明書があるから地震の被害を受けないということではありません。
何の基準への適合を、いつ、どのように確認したのかも大切です。
また、耐震診断が未実施の物件と、診断を実施した結果、耐震性能が不足していると分かった物件では状況が違います。
不動産会社を通じて、耐震診断報告書や耐震改修の履歴がないか確認してみてください。
旧耐震でも住宅ローン減税を利用できる?
旧耐震マンションの購入で、もう一つ気になるのが住宅ローン減税です。
2026年時点の制度では、中古住宅について1982年1月1日以後に建築されたものであれば、築年数に関する耐震要件を満たす扱いになる場合があります。
それ以前に建築された住宅でも、耐震基準適合証明書などで一定の耐震性を証明できれば、対象になる可能性があります。
もちろん、床面積や所得、借入期間など、ほかにも要件があります。
「旧耐震だから絶対に使えない」と決めつけず、登記上の建築年月日と証明書類、入居予定時期の制度を確認したいところです。
住宅ローンそのものについても、金融機関によって取り扱いや審査条件が異なります。
購入申込前に、検討している物件で融資を利用できるか確認しておくと安心です。
② 総戸数が多く、管理状態がよいマンションか
2つ目に見ているのが、マンションの規模と管理状態です。
私がこれまで見てきた旧耐震マンションでは、総戸数100戸を超えるような大規模物件に魅力を感じることがありました。
戸数が多いことで、共用部分の維持管理や修繕費用を多くの所有者で分担できるメリットがあります。
実際に内覧したマンションでも、エントランスの自動ドアや宅配ボックスが後から設置されていたり、外壁がきれいに修繕されていたりする物件がありました。
築年数を聞いてから外観を見ると、思っていたよりずっときれいで驚くこともあります。
ただし、100戸以上だから安心とは考えていません。
例えば、修繕積立金が1億円あったとしても、今後必要な工事費用がそれ以上なら、十分な残高とはいえません。
私が確認したいのは、積立金の残高だけでなく、長期修繕計画、過去の工事履歴、今後の値上げ予定などです。
旧耐震マンションの場合は、通常の大規模修繕だけでなく、耐震改修の必要性や費用負担についても確認したいところです。
③ 立地がよく、住民の入れ替わりがあるか
3つ目は、マンションの立地と売買状況です。
私が旧耐震マンションまで候補を広げることに魅力を感じる理由の一つが、立地です。
駅から近い場所や、生活利便性の高いエリアに、築40〜50年以上のマンションが建っていることがあります。
同じエリアの新しいマンションと比べて、価格を抑えて購入できる場合もあります。
もちろん、古い物件だから必ず割安というわけではありませんが、リノベーションに使う予算を残せる可能性もあります。
もう一つ確認しているのが、築年数が経っても売買が成立しているかどうかです。
以前から住んでいる方だけでなく、新しく購入して入居する方もいるマンションなら、一定の需要があると考える材料になります。
若いご夫婦や子育て世帯が新たに購入するケースもありますが、居住者の年齢だけで判断するものではありません。
過去の成約履歴や売り出し期間など、実際の取引状況を調べる方が参考になります。
将来の売却価格を保証するものではありませんが、購入後も一定の需要が見込めそうかを考えるうえでは、大切な視点だと思っています。
旧耐震マンションをリノベーションする場合の注意点
旧耐震マンションを購入してフルリノベーションするなら、室内の工事にも注意が必要です。
例えば、古い建物では給排水管の更新範囲や、アスベスト含有建材の有無が工事費用に影響する場合があります。
また、撤去できない躯体壁があったり、エアコンの配管穴を増やせなかったりと、間取りや設備の変更に制約があることもあります。
窓サッシの断熱性能が低くても、窓が共用部分にあたるため、自由に交換できるとは限りません。
こうした問題は、室内をきれいにリノベーションすればすべて解決するわけではありません。
希望する間取りや性能を実現できそうか、購入前に図面や管理規約を確認しておきたいところです。
私自身も、次に買うなら旧耐震を検討するかもしれません
ちなみに、私が自宅用に購入したのは、当時築31年の新耐震マンションです。
「旧耐震の話をしているのに、自分は新耐震なんかい」と思われそうですが、そうなんです。
当時は、広さや価格、眺望、リノベーションのしやすさを考えて選びました。
ただ、その後も多くの中古マンションをご案内する中で、立地のよい旧耐震マンションに何度も出会いました。
もし次に自宅を探すなら、旧耐震まで候補を広げてみたいと思うこともあります。
とはいえ、耐震性能や管理状況が確認できず、不安が残る物件なら見送ると思います。
古い建物を選ぶなら、安い理由も含めて納得して購入したいです。
まとめ|旧耐震を候補に入れるなら、3つの条件を確認しよう
私が旧耐震マンションを検討するときに確認しているのは、耐震性能、管理状態、そして立地や売買需要の3つです。
特に耐震性能については、管理がよさそうという印象だけで判断せず、耐震診断や証明書などの資料を確認する必要があります。
旧耐震だから購入しないという考え方も、一つの選択です。
一方で、希望するエリアでなかなか物件が見つからない方なら、旧耐震まで候補を広げることで、新しい選択肢が見つかるかもしれません。
大切なのは、築年数だけで決めず、そのマンションがどのような状態にあるのかを調べることだと思っています。
イエシカルラボでは、築古マンションの管理状況や、リノベーション前提で購入してよいかといったご相談もお受けしています。
今回の3つの条件については、元のnoteでも私の考えを詳しく紹介しています。


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